ユーザーズガイド SONY HT-CT790

[. . . ] 54 オプションメニュー一覧 . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . 64 困ったときは 困ったときは . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . . [. . . ] 4. 1 他機器からの影響 BLUETOOTH機器と無線LAN （IEEE802. 11b/g/n）は同一周波数帯 （2. 4 GHz）を使用するため、無線 LANを搭載した他の機器の近辺で使用 すると、電波干渉が発生し、通信速度 80 の低下、雑音や接続不能の原因になる 場合があります。この場合、次の対策 を行ってください。 −本機とBLUETOOTH機器を接続す るときは、他の無線LAN搭載機器 から10 m以上離れたところで行 う。 −10 m以内で使用する場合は、無 線LANの電源を切る。 規格に適合していても、BLUETOOTH機 器の特性や仕様によっては、接続できな い、操作方法や表示・動作が異なるなど の現象が発生する場合があります。  本機と接続するBLUETOOTH機器や通信 環境、周囲の状況によっては、雑音が 入ったり、音が途切れたりすることがあ ります。 電波法に基づく認証について 本機に内蔵された無線装置は、電波法 に基づく小電力データ通信システムの 無線設備として認証を受けています。 従って、本機を使用するときに無線局 の免許は必要ありません。 ただし、以下の事項を行うと法律に罰 せられることがあります。   他機器への影響 BLUETOOTH機器が発生する電波は、 電子医療機器などの動作に影響を与え る可能性があります。場合によっては 事故を発生させる原因になりますの で、次の場所では本機および BLUETOOTH機器の電源を切ってくだ さい。 −病院内／電車内／航空機内／ガソ リンスタンドなど引火性ガスの発 生する場所 −自動ドアや火災報知機の近く ご注意  本機は、BLUETOOTH無線技術を使用し 本機に内蔵の無線装置を分解／改造 すること 本機に内蔵の無線装置に貼ってある 証明ラベルをはがすこと その他 た通信時のセキュリティーとして、 BLUETOOTH標準規格に準拠したセキュ リティー機能に対応しておりますが、設 定内容等によってセキュリティーが充分 でない場合があります。BLUETOOTH無 線通信を行う際はご注意ください。  BLUETOOTH技術を使用した通信時に情 報の漏洩が発生しましても、弊社として は一切の責任を負いかねますので、あら かじめご了承ください。  本機と接続するBLUETOOTH機器は、 Bluetooth SIGの定めるBLUETOOTH標準 規格に適合し、認証を取得している必要 があります。ただし、BLUETOOTH標準 81 れています。許諾ソフトウェアは、本 ソフトウェア使用 許諾契約書 本契約は、ソニー株式会社（以下「ソ ニー」とします）とお客様との間での ソニーソフトウェア（コンピューター ソフトウェア、マニュアルなどの関連 書類及び電子文書並びにそれらのアッ プデート・アップグレード版を含み、 以下「許諾ソフトウェア」とします） の使用権の許諾に関する条件を定める ものです。許諾ソフトウェアをご使用 いただく前に、本契約をお読み下さ い。お客様による許諾ソフトウェアの 使用開始をもって、本契約にご同意い ただいたものとします。 なお、許諾ソフトウェアの中には、ソ ニー以外のソフトウェアの権利者が定 める使用許諾条件（GNU General 契約の条件に従いソニーからお客様に 対して使用許諾されるもので、許諾ソ フトウェアの著作権等の知的財産権は お客様に移転いたしません。 第2条（使用権） ソニーは、許諾ソフトウェアを、お客 様がお持ちの許諾ソフトウェアに対応 したデバイス（以下「指定デバイス」 とします）上で、私的利用の目的で使 用する、非独占的な権利をお客様に許 諾します。 第3条（権利の制限） 1. お客様は、許諾ソフトウェアの全部 又は一部を複製、複写、譲渡、販売 したり、これに対する修正、追加等 の改変をすることはできないものと します。また、許諾ソフトウェアに 含まれるトレードマークやその他の 権利標記等の表示を削除したり、外 観の変更をしてはならないものとし ます。 Public license (GPL)、 Lesser/Library General Public License (LGPL)を含 みますが、これらに限られるものでは ありません）を伴うソフトウェア（以 下「対象外ソフトウェア」とします） が含まれている場合があります。 対象 外ソフトウェアのご使用は、各権利者 の定める使用許諾条件に従っていただ くものとします。 第1条（総則） 許諾ソフトウェアは、日本国内外の著 作権法並びに著作者の権利及びこれに 隣接する権利に関する諸条約その他知 的財産権に関する法令によって保護さ 2. お客様は、別途明示的に承諾されて いる場合を除き、許諾ソフトウェア を再使用許諾、貸与又はリースその 他の方法で第三者に使用させてはな らないものとします。 3. お客様は、別途明示的に承諾されて いる場合を除き、許諾ソフトウェア の一部又はその構成部分を許諾ソフ トウェアから分離して使用しないも のとします。 4. お客様は、許諾ソフトウェアを用い て、ソニー又は第三者の著作権等の 82 権利を侵害する行為を行ってはなら ないものとします。 不具合に対応するため、許諾ソフト ウェアの一部を書き換えるソフト ウェア若しくはバージョンアップの 提供による許諾ソフトウェアの修補 又は当該エラー、バグ等についての 問い合わせ先の通知を行うことがあ ります。 本項に定めるソフトウェア 及びバージョンアップの提供方法又 は問い合わせ先の通知方法はソ ニー、ソニーの関連会社又は原権利 者がその裁量により定めるものとし ます。また、ソニー、ソニー関連会 社及び原権利者は、許諾ソフトウェ アが第三者の知的財産権を侵害して いないことを保証いたしません。 5. お客様は、許諾ソフトウェアに関し リバースエンジニアリング、逆アセ ンブル、逆コンパイル等のソース コード解析作業を行ってはならない ものとします。 6. 許諾ソフトウェアの使用に伴い、許 諾ソフトウェアが自動的に許諾ソフ トウェアで用いるためのデータファ イルを作成する場合があります。こ の場合、当該データファイルは許諾 ソフトウェアと看做されるものとし ます。 第4条（許諾ソフトウェアの権利） 許諾ソフトウェアに関する著作権等一 切の権利は、ソニー、ソニーの関連会 社又はソニーが本契約に基づきお客様 に対して使用許諾を行うための権利を ソニー又はソニーの関連会社に許諾し た原権利者（以下「原権利者」としま す）に帰属するものとし、お客様は許 諾ソフトウェアに関して本契約に基づ き許諾された使用権以外の権利を有し ないものとします。 第5条（責任の範囲） 2. 許諾ソフトウェアの稼動が依存する 可能性のある、許諾ソフトウェア以 外の製品、ソフトウェア又はネット ワークサービス（当該製品、ソフト ウェア又はサービスは第三者が提供 する場合に限られず、ソニー、ソ ニーの関連会社又は原権利者が提供 する場合も含みます）は、当該ソフ トウェア又はネットワークサービス の提供者の判断で中止又は中断する 場合があります。ソニー、ソニーの 関連会社及び原権利者は、許諾ソフ トウェアの稼動が依存する可能性の あるこれらの製品、ソフトウェア又 はネットワークサービスが中断なく 正常に作動すること及び将来に亘っ て正常に稼動することを保証いたし ません。 その他 1. ソニー、ソニーの関連会社及び原権 利者は、許諾ソフトウェアにエ ラー、バグ等の不具合がないこと、 若しくは許諾ソフトウェアが中断な く稼動すること又は許諾ソフトウェ アの使用がお客様及び第三者に損害 を与えないことを保証しません。但 し、ソニー、ソニーの関連会社及び 原権利者は、当該エラー、バグ等の 3. お客様に対するソニー、ソニーの関 連会社及び原権利者の損害賠償責任 は、当該損害がソニー、ソニーの関 連会社又は原権利者の故意又は重過 83 失による場合を除きいかなる場合に も、お客様に直接且つ現実に生じた 通常の損害に限定され且つお客様が 証明する許諾ソフトウェアの購入代 金を上限とします。但し、かかる制 限を禁止する法律の定めがある場合 はこの限りではないものとします。 第6条（用途の限定） 許諾ソフトウェアは高度の安全性が要 求され、許諾ソフトウェアの不具合や 中断が生命、身体への危険、有体物又 は環境に対する重大な損害に繋がる用 途（例えば、原子力発電所を含む核施 設の制御、航空機の制御、通信システ ム、航空管制、生命維持装置又は兵 器）を想定しては設計されていませ ん。ソニー、その関連会社及び原権利 者は、許諾ソフトウェアがこれら高度 の安全性が要求される用途に合致する ことを一切保証しません。 第7条（第三者に対する責任） お客様が許諾ソフトウェアを使用する ことにより、第三者との間で著作権、 特許権その他の知的財産権の侵害を理 由として紛争を生じたときは、お客様 自身が自らの費用で解決するものと し、ソニー、ソニーの関連会社及び原 権利者に一切の迷惑をかけないものと します。 第8条（著作権保護及び自動アップ デート） 権に関する法令に従うものとしま す。また、許諾ソフトウェアのう ち、著作物の複製、保存及び復元等 を伴う機能の使用に際して、ソニー が必要と判断した場合、ソニーが、 当該著作物の著作権保護のため、か かる許諾ソフトウェアによる複製、 保存、復元等の頻度の記録をとり、 状態を監視し、さらに複製、保存及 び復元の拒否、本契約の解約を含 む、あらゆる措置をとる権利を留保 することに同意するものとします。 2. [. . . ] 万一、本機と「他の無線局」との間 に電波干渉が発生した場合には、速 やかに本機の使用場所を変えるか、 または機器の運用を停止（電波の発 射を停止）してください。 せん。本機の上や近くに磁気を利用した カード類は置かないでください。  本機の周りにテレビ以外の金属物を置か ないでください。無線機能に影響が出る 場合があります。 3. 不明な点その他お困りのことが起き たときは、ソニーの相談窓口までお 問い合わせください。ソニーの相談 窓口については、本取扱説明書の裏 表紙をご覧ください。 この無線機器は ステレオを聞くときのエチケット ステレオで音楽をお楽し みになるときは、隣近所 に迷惑がかからないよう な音量でお聞きください。 特に、夜は小さめな音で も周囲にはよく通るもの です。 2. 4 GHz帯を使用し ます。変調方式と してDS-SS変調方式およびOFDM変調 方式を採用し、与干渉距離は40 mで す。 92 この無線機器は 2. 4 GHz帯を使用し ます。変調方式と してFH-SS変調方 式およびその他の 方式を採用し、与 干渉距離は80 mで す。 この無線機器は アップデートに関する注意 本機は、有線LANもしくは無線LANでイン ターネットに接続してご使用になる場合、 ソフトウェアを自動で最新にアップデート （更新）する機能を有しています。 アップデートすることで、新しい機能が追 加されたり、より便利かつ安定してご使用 になることができます。 ソフトウェアを自動でアップデートさせた くない場合は、スマートフォン／タブレッ トにインストールしたSongPalを使って、 本機能を無効にすることができます。 ただし、本機能を無効にしても、安定して ご使用いただくため等により、ソフトウェ アを自動でアップデートすることがありま す。 また、本機能を無効にしても、お客様の操 作で、システムソフトウェアをアップデー トすることは可能です。 詳しい設定方法は「設定メニューを使う」 （54ページ）をご確認ください。 ソフトウエアアップデート中は、本機をご 使用いただけない場合があります。 2. 4 GHz帯を使用し ます。与干渉距離 は10 mです。 法令により本機の5 GHz帯無線装置を屋外 で使用することは禁止されています。 IEEE 802. 11a/b/g/n準拠 （W52/W53/W56） その他 機器認定について 本機は、電波法に基づく小電力データ通信 システムの無線設備として、認証を受けて います。従って、本機を使用するときに無 線局の免許は必要ありません。 ただし、以下の事項を行うと法律に罰せら れることがあります。  本機を分解／改造すること 第三者が提供するサービスに関する 免責事項 第三者が提供するサービスは、予告なく、 変更・停止・終了することがあります。ソ ニーは、そのような事態に対していかなる 責任も負いません。 93 商標とライセンスについて 本機はドルビーデジタル*およびDolby Digital Plus、Dolby TrueHDデコーダー、 MPEG-2 AAC（LC）デコーダー、DTS**お よびDTS 96/24デコーダー、DTS-HDデコー ダーを搭載しています。 Google CastおよびGoogle Castバッジは Google Inc. の商標です。 “Xperia” はSony Mobile Communications AB の商標または登録商 標です。 * ドルビーラボラトリーズからの実施権に 基づき製造されています。Dolby、ドル ビー、“AAC” ロゴ及びダブルD記号はド ルビーラボラトリーズの商標です。 ** DTS特許については、下記のウェブサイ トをご覧ください。 Apple、Appleロゴ、iPhone、iPod、 iPod touch及びRetinaは米国および他の 国々で登録されたApple Inc. の商標です。 「iPhone」の商標は、アイホン株式会社か らライセンスを受け使用しています。App StoreはApple Inc. のサービスマークです。 「Made for iPod」「Made for iPhone」と 、 は、それぞれiPod、iPhone専用に接続する よう設計され、アップルが定める性能基準 を満たしているとデベロッパによって認定 された電子アクセサリであることを示しま す。アップルは、本製品の機能および安全 および規格への適合について一切の責任を 負いません。本製品をiPod、又はiPhoneと 共に使用すると、ワイヤレス機能に影響を 及ぼす可能性があります。 http://patents. dts. com DTS Licensing Limitedに基づき製造さ れています。DTS、DTS-HD、シンボル、 およびDTSとシンボルの組み合わせは登 録商標です。© DTS, Inc. 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